確定拠出年金相談ねっと認定FP 林 智慮

2018年 03月 31日

熱血!ロボアド対談チーム、 楽天クリムゾンハウスで深紅に燃える・・Part3

確定拠出年金相談ねっと認定FP林です。

 

(ロボアド対談チーム 楽ラップ取材、熱血!ロボアド対談チーム、 楽天クリムゾンハウスで深紅に燃える・・Part2の続きです)

 

 

 

青山(元機関投資家・人工知能学会)が質問を投げかけました。(帽子の人)

 

Q 今の為替の話で、運用のレポートを見ると半分くらいヘッジ付きだと思うのですが、全部ヘッジ付きにしてしまうということではない?

 

(さすが、元機関投資家!質問の質が違う。)

 

A  フルヘッジすると、問題になるのはヘッジコスト。長期的にはそんなに敏感に見るものでは無い。為替リスクはある程度コントロールするが全部では無い。

フルヘッジのデメリットは、為替が動かないときにはル駅は無くヘッジコストのみが掛かってしまうこと。マーサーから明らかに円安の予想になるときにフルヘッジしていると、お客さんは収益を逃してしまうことになってしまうのです。

フルヘッジするしないでは無く、両方の按配を見てやっていこうと。

 

国内の債券に投資をするときに、昔だったら安全資産と言うことで1%そこそこの金利が得られたのですが、ゼロ金利で金利が得られなくなってきました。

何でリスクの低い資産を持つか? その代替となるのが、為替ヘッジ付きの外国債券なのです。

円債の代替として、為替ヘッジ付きの外国債券を持ちましょうという選択の結果として、為替ヘッジ有りが多くなっているのです。

 

 

****ここで、為替ヘッジとは*****

 

投資信託の投資対象に海外資産が入っている場合、基準価額は為替レートの変動の影響を受けます。為替ヘッジは、為替レートの変動によって基準価額に与える影響を受けないようにする(低減を図る)手法のひとつです。

為替ヘッジは、今の時点で「為替や約取引」などで将来の為替レートを予約することで、為替変動によるリスクを低減します。よって、大きな損失を避けられますが、円安になったときにい大きく利益を出せません。

為替ヘッジにはヘッジコストが掛かります。(ほぼ、外国債と国内債の金利差)手数料は別に納める必要は無く、信託財産から差し引かれ基準価格が決定します。

収益が上がるチャンスを逃しても、為替の影響で減るのは嫌だという方は為替ヘッジ付きを、リスクを取っても円安での利益に期待したい場合は為替ヘッジ無しを、それぞれのリスク許容度に合わせて選ぶといいですね。

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すると、すかさず次の質問をする青山(元機関投資家・人工知能学会)

 

Q 為替ヘッジをした外債は、金利裁定でほぼ国内債と同じ利回りになっていくと思うのですが、そうであるのに為替ヘッジ付きの外国債券を使うのはどういう意味があるのですか

 

A   金利裁定のところで、本当はゼロの所なんですが、実質はゼロになっていない。多少とも利回りの高い商品に投資しない手は無い。

 

との回答に、

 

「実は、私も銀行に居まして、それをやっていたんですよ。」

 

つ、ついに、青山(元機関投資家・人工知能学会)が、過去の職歴を明かす!

そして、

「国内の円コールで回すのか、外貨のコールとスワップを咬ませるのか、多少の金利差でも金額が大きいと、利回りの差に繋がっていきますから。」

と、生き生きと話す。(目が嬉しそう)

 

その後、再びかーちゃんFP林が、

 

Q ETFではない公募の投資信託で、2月のような暴落に対応できるのでしょうか? (TVT機能への誘導のつもり)

 

A   確かにこのような暴落時に、ETFはリアルタイムで売り買いできるのに対し、投資信託はその日が終わらないと値段が付けられないので、下がっていく値段を横目で見ながら待つしか無い。しかし、中長期の投資は、そんな短いスパンで考えない。上がった下がったで売り買いを繰り返すことはない。下がったときにファンダメンタルズが変わったり、リーマン級の暴落の場合は資産配分を変えることはある。どこのラップ口座でも、考え方は同じ。

 

そこで、またまた青山(元機関投資家・人工知能学会)登場。

 

Q TVT機能(下落ショック提言機能)ってありますね。これは、場中で凄く下がって、トリガーとなる閾値を超えた場合で発動され資産の配分を変えるのか?数日間や1月のタームで考えて発動されるのか?

 

A   日中では無く何日かで見ています。どんと下がったらいきなり発動では無く、今までトレンドか変わりどんどん長くなって言く場合に振れ幅が大きくなっていくので、ボラテリティを一定範囲内に抑えましょうというもので、結果として下落時のショックが緩和されます。リーマンショックやブレグジットショックのような大きな経済的なイベントの時に発動する。

TVTはステート・ストリートの提供しているサービスですが、今回は発動しなかったのです。←ここで、一同びっくり!!

400円下がっても、そもそも絶対値が15,000円が20,000円まで上がっており、変動率も2%~1%になっている。

1日2日で変動はしたが、一定期間ではボラテリティは落ち着いていたため発動しなかった。

 

2月の暴落時にもTVT機能が発動されなかったことに、「あの暴落は相場としては一時的なものだったのか・・」と、次の質問をする林であった。

 

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